【長時間労働をする人は肥満になりやすい】理由と改善のヒントを研究結果から考察

各国の肥満率

2022年時点で、OECD（経済協力開発機構）30カ国の中で成人の肥満率が最も高いのはアメリカで41.99%であり、日本は5.54%と最も低い水準であった。

チリ、メキシコ、ニュージーランドなど複数の国でも肥満率は30%を超えている一方で、北欧や西欧を中心とする複数のヨーロッパ諸国では20%未満にとどまっている。

この研究で分かったのはあくまで関連性であり、長時間労働そのものが肥満を引き起こすと証明されたわけではない。国ごとの所得水準の違いなども影響している可能性がある。また、労働時間と肥満の関係は複雑であり、さまざまな社会経済的要因や文化的要因の影響を受けることが示唆されると研究著者は述べている。

長時間労働が体重増加につながる理由

著者らは、遅くまで働く人ほど体重が増えやすい理由について、運動する時間の不足や仕事に関連したストレス、エネルギー密度の高い加工食品への依存といった要因が影響している可能性があると結論づけている。

この研究の筆頭著者であるクイーンズランド大学のプリーディパ・コラレ・ゲダラ博士研究員によると、ストレスの増加によってコルチゾールというホルモンの分泌が高まり、体脂肪の蓄積につながるという。また、エネルギーを消費しにくい仕事環境で働くことも影響すると説明する。「生活のバランスが整っていると、人はより良い暮らしができる」「ストレスが減り、より栄養価の高い食事を選びやすくなり、身体活動にもより取り組むことができる」とゲダラ博士研究員は述べている。

英国での週4日勤務をめぐる動き

この結果を受けて、英国では週4日勤務の導入を求める声が改めて高まっており、すでに約200社が従業員に週4日勤務を導入している。また、地方選挙で45議席中43議席を獲得した自由民主党が運営する南ケンブリッジシャー地区議会では、全職員に週4日勤務が導入されている。英国国家統計局のデータによると、コロナ禍以降、20万人以上の労働者が週4日勤務へ移行している。

英国の非営利団体「4 Day Week Foundation」のキャンペーンマネージャーであるジェームズ・リーヴス氏は、週4日勤務の導入によって英国の肥満率を大きく下げられる可能性があると述べた。その理由として、悪習慣を断ち、健康的な選択をする時間が増えるためだとしている。また、労働時間の短縮が地域社会の健康改善に与える影響について、政府は真剣に検討すべきだと主張している。さらに、現在の週5日・1日8時間勤務は100年前の制度であり、見直しの時期に来ていると述べている。

肥満対策への示唆

一人当たりの国内総生産の高さや都市化の進展、食品価格の上昇はいずれも成人の肥満率の低下と関連している。研究者らは、経済状況の改善や都市環境の整備、食品の相対的な価格上昇が、健康的な食事の選択を後押しする可能性を指摘している。

出典

https://www.independent.co.uk/news/health/obesity-work-longer-hours-study-b2974254.html

https://www.theguardian.com/society/2026/may/10/experts-call-for-uk-four-day-week-as-study-links-long-work-hours-to-obesity