【世界メノポーズデーに伝えたいこと】夫婦で更年期について話すメリット

毎年10月18日は世界メノポーズデーになります。

今日は更年期について夫婦で話してみることのメリットについてお話しします。

更年期不調によって夫婦に"危機"が訪れる？

月経・妊娠・出産・更年期と女性特有の健康問題がありますが、その内容のほとんどを男性は知る機会を与えられていません。かつて学校の性教育でも月経の話は男子禁止で女性だけだったことを思い出します。

更年期が男性に全く無関係かと言うと、女性の体調不良はパートナーにも大きな影響を及ぼします。例えば、女性がイライラすると一番言いやすいパートナーは当たられることもあるでしょう。実は更年期に喧嘩が増えたと答える夫婦は3人に1人（※１）というデータもあり、全体の約2割のカップルは更年期不調による大きな危機があった（※２）と答えているのです。

私が運営する会社のクライアントの一番深刻なケースは、女性のイライラや落ち込みから、時に男性が仕事を休んで奥様の対応をされておられます。これまで家事のほとんどを女性が担っていた家庭の場合は更に大変で、女性の具合が悪くなって男性が慣れない家事をしなければならないケースもあります。

しかし男性が女性の更年期に対する理解があれば、対応は全く変わってきます。例えば、もし何も知らなければ「人が変わったようになった妻」を受け入れることに困難が生じるからです。

他方、男性が更年期を理解することで男性の気持ちもぐっと楽になります。時にイライラした妻は男性を批判してしまうことがあります。その時に「更年期の影響でこうなってしまっているのだな」と客観的に見られることで心の余裕が生まれますし、「自分が支えなければ」という前向きな気持ちも起こるからです。

必要な情報収集をしたり、通院する気力がなくなった妻を支えられるのは、パートナーの男性です。最近は男性側からご相談を受けるケースも増えてきております。

また、体調が悪くても夫の支えによりメンタルが安定される方もおられます。この時にどのように対応すれば良いのかをお互いに知っておけば、互いにストレスを感じる場面も減らせることができます。

男女ともにある更年期、お互いへの理解が良い影響をもたらす

女性の更年期は一般的に45～55歳となります。実は戦前からもこの年齢は変わっていません。しかし戦前の平均寿命は更年期の時期とほぼ変わらず、昔は更年期を迎えるとともにぽっくりという方がほとんどだったのです。

ところが、時代は変わり今の45～55歳の女性は子育て・仕事・介護も降りかかる、という時期になります。その時期に自分自身の体調不良が起こってくるのです。昔のように縁側でひなたぼっこをして孫の面倒を見ていた時代とは違います。

しかし、妊娠・出産と違って更年期は周りからその人の体の変化が見えません。同時に女性自身も更年期についての知識が足りないからこそ、原因不明の不調でダウンしてしまう方がおられるのです。実際更年期障害と診断された女性の71％が最初に他の科を受診したり、未受診のまま我慢して、「更年期かもしれないから婦人科にかかろう」と思っていなかったことも統計で分かっています（※３）。

男性にも更年期があります。女性と違って男性は症状が出てくる時期にばらつきが多いとされていますが、厚労省から示されているデータでは定年以降に男性ホルモンが減少する方が多いようです。

つまり、男女ともに現れる不調が女性に一足先にやってくるご家庭が多いということです。

女性の更年期をきっかけに、「互いに不調を迎えた時どうやったらお互い心地よく過ごせるか」そんな話し合いをされてはと思うのです。

面と向かって話すのが難しいという方は、当社のサービスなどを使ってみて更年期のことを勉強しながら互いの「トリセツ」を決めていかれるのも良いかもしれません。「察して欲しい」「どうせ言ってもわからない」は禁句です。時にカウンセリングなどをご利用いただき、これからの二人の時間をより豊かにしていただければと思います。

パートナーで不調に乗り越えられるようになれば、パートナーシップは強固になりその後の互いの人生にも良い影響をもたらせることでしょう。

世界メノポーズデーとは

1999年に開催された第9回国際閉経学会において21世紀を目前に高齢化社会の到来を受け、今後更年期の健康に関わる情報を 全世界へ提供する日として、毎年10月18日を「世界メノポーズデー」と定めることが、採択されました。

※１…株式会社日本ヘルスケアアドバイザーズ：「更年期の実態調査」（全国の36歳から55歳の女性、1,358名の中から更年期障害のような症状を抱える女性400名を対象に行ったもの）

※２…日経ヘルスプレミア『更年期を快適に過ごす本』P81

※３…日本更年期医学会雑誌：Vol6.16.No.1.2008